これから老人ホームを探そうと考えたとき、まず決めなければならないのが「老人ホームの種類」です。なぜなら、利用する老人ホームごとで入居基準が違うからです。
中には、老人ホームの種類がわかっていない状況で「評判の良い施設」を探そうとする人もいます。
しかし、それでは老人ホームに入居する方（以下、入居者）の心身の状況にあうような施設を見つけることはできません。なぜなら、評判が良くても入居基準を満たしていなければ、老人ホームに入ることすらできないからです。
それでは、どのようにして老人ホームを決めていけばよいのでしょうか？ 今回は、「入居者の心身の状況にあった老人ホームの種類の見極め方」について解説します。
入居者の状況にあった「老人ホームの種類」の見極め方
老人ホームを探す場合、入居者が中心になって探すケースと入居者を支える家族（以下、家族）が探すケースがあります。この2つの違いは、入居者の「老人ホームを探す意思の有無」です。
そして、こうした入居者の意思と老人ホームの「毎月の費用」を考慮することで、「老人ホームの種類」を4つに分けることができます。
そのため、入居者の状況にあった老人ホームを探すときは、以下に記す4つの分類に、入居者の心身の状況や生活環境などを当てはめるようにしてください。そうすることで、適切な施設を選ぶことができます。
入居者に老人ホームを探す意志があり、毎月の費用を抑えたいケース
1つ目のケースでご紹介するのは、「養護老人ホーム」「軽費老人ホーム」「ケアハウス」です。これら3つの施設は、入居者に物事の判断能力がある人に向いている施設です。また、毎月の費用をできるかぎり抑えたいと考えている人向けの施設でもあります。
なぜ、養護老人ホームや軽費老人ホームは毎月の費用を抑えることができるのでしょうか？
それは、これらの施設は入居者の収入に応じて居住費や食費の補助があるからです。また、一定の要件を満たせば、要介護認定を受けていない「自立」の方でも入居することができます。
そのため、老人ホームには、施設に入居する必要がないと思えるような元気な高齢者もいます。
そして、入居者自らが老人ホームを探す場合は、できるかぎり「元気な高齢者が多い施設を選ぶ傾向」にあります。また、自宅と同じように「自由な暮らしを続けたい」と望まれているのが多いのも、老人ホームへの入居を希望する人の特徴です。
そのため、そういった暮らしが実現できる「養護老人ホーム」や「ケアハウス」に入居を希望される方は多いです。
しかし、養護老人ホームやケアハウスには、他の施設とは違う致命的な弱みもあります。その弱みとは、基本的に施設からの「介護の支援が受けられない」ということです。
高齢者向けの施設なので、もちろん日常生活の支援（食事の提供や安否の確認など）は受けられます。
ただ、「食堂まで自分で行けない」「認知症が進行して、他人に迷惑をかけてしまう」といった状態になってしまうと、施設を退去しなければなりません。
こうしたことから、この3つの施設の入居対象者像（以下、対象者）は、「毎日の食事の確保が大変」「一人で生活するのが不安」と考えられている60歳以上80歳未満の方です。
また要介護認定で表すと、「自立」から「要支援2」までの方が対象となります。
入居者に老人ホームを探す意志があり、介護のサービスを充実させたいケース
2つ目のケースでご紹介するのは、「サービス付き高齢者向け住宅」「住宅型有料老人ホーム」です。この2つは、先ほどご紹介した「養護老人ホーム」などに比べると、毎月の費用は高くなります。
しかし、その代わりに施設に併設しているデイサービスや訪問介護サービスを利用することができ、介護が必要になっても入居を続けることができます。
また、施設によっては「養護老人ホーム」などと同じく、自宅のような自由な暮らしも可能となります。
ただし、自由な暮らしができる施設は、毎月の費用が割高になる傾向があります。その一方で「併設のデイサービスを定期的に利用してもらう」など、いろいろな制約がある施設は、毎月の費用が割安になるところが多いです。
この2つの施設の対象者は、「段差が多い自宅での生活が難しくなった」「現在デイサービスを利用しているが、入居後も継続したい」と考えられている70歳以上85歳未満の方です。
また要介護認定で表すと、「要支援1」から「要介護2」までの方が対象となります。
入居者を支える家族が老人ホームを探し、介護のサービスを充実させたいケース
3つ目のケースでご紹介するのは、「グループホーム」「介護付有料老人ホーム」です。2つ目までは「入居者自らが探す老人ホーム」だったのですが、グループホームと介護付有料老人ホームは、家族が探すときに選ばれやすい施設になります。
なぜ、家族が入居者のために老人ホームを探すことになるのでしょうか？
それは、入居者が認知症を発症したり、脳梗塞の後遺症で体に麻痺が残ったりして、ご自身では選べなくなるからです。そのため、こうしたケースでは、家族が「24時間365日の介護サービスが充実している施設」を選ぶ傾向にあります。
例えば、軽い症状の認知症の方などであれば、「サービス付き高齢者向け住宅」や「住宅型有料老人ホーム」でも対応できます。
その一方で、認知症の方への手厚い関わりが必要なケースは、「グループホーム」を選ばなければなりません。また、体に麻痺が残った方への手厚い介護が必要な場合は、「介護付有料老人ホーム」を選択しなければいけません。
この2つの施設の対象者は、「認知症を患っていて専門的な対応が必要」もしくは「入居者が自力でトイレに行くことが困難なので常に介護が必要」と家族に心配されているような方です。
また要介護認定で表すと、「要介護1」から「要介護5」までの80歳以上の方が対象となります。
入居者を支える家族が老人ホームを探し、毎月の費用を抑えたいケース
4つ目のケースでご紹介するのは、「特別養護老人ホーム（以下、特養）」です。この「特養」が、一般の方に最も知られている施設になります。
なぜなら、入居の申し込みをしても「すぐには入れない」とテレビや新聞で報道されているのが、この施設だからです。中には2年、3年待っていても入れないケースはよくあります。
なぜ、この「特養」にだけ入居者が殺到するのでしょうか？
特養に申し込みが殺到する一番の理由は、入居者の収入に応じて居住費や食費の補助があるからです。介護のサービスもそれなりに充実していて、毎月の費用も、入居者の収入（主に年金）によっては10万円以下の人もたくさんいます。
そのため、特養はすべての老人ホームの中で、最も入居基準が厳しい施設となります。その一方で、特養の経営者は、適切に施設を運営していくため、いつも満室の状態にしておきたいと考えています。
ようやく特養に入居できたとしても、病院に入院となった場合はどうなるのでしょうか？ 次々に別の希望者が入居を申し込まれるため、施設側は退院できるまでゆっくり待ってはくれません。そのため、入居者や家族にとっては、退去基準も厳しい施設であります。
この特養は、基本的に「要介護3」以上の認定がおりている方しか利用できません。そして、年金収入や預貯金が少なくて、毎月の介護費用を抑えなければならない方が対象となります。
以上、老人ホームの種類を4つに分けて解説しました。
ただ、同じ種類の施設でも経営者や施設長の考え方によって対象者が変わることもあります。そのため、実際には施設を見学して、入居基準や運営方針をしっかりと確認する作業が必要です。
とはいうものの、今回述べた4つの分類法は、数ある老人ホームの中から入居者の状況にあった施設を絞っていくための目安としては、十分に活用できます。
そのため、老人ホームへの入居を検討されている方は、ぜひ参考にされてください。
